2009．12．31． 「授業は英語で」問題の対立軸を整理する
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長文になりますので、まず結論だけ端的に述べておくことにします。
−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−−− たしかに後半部分が述べるところでは、大事なことは英語による言語活動を豊富に行うことであり、文法の説明など必要に応じて日本語を使用することを完全に排除するものではないという方針がよく伝わってきます。 しかし、その一方で、 「生徒が英語に触れるとともに，英語でコミュニケーションを行う機会を充実することが必要である」 「説明や生徒の理解の手助けを行う際も，英文の内容を簡単な英文で言い換えるなどすることにより，授業を英語で行うよう努めることが重要である」 という説明を見れば、やはり「日本語を主たる使用言語とする英語授業をやってもかまわないんですよ」と読むことはできません。 どこまでできるかは別として、全ての英語教員が「授業を英語で行うよう努める」ことが法的に指示されているわけで、ということは、つまり、何はともあれ、英語で授業を運営してみることは必ず試みてみなければならないということになります。 いかに「授業のすべてを必ず英語で行わなければならないということを意味するものではない」と言われようと、「理想は、やはりall in English」という意図は読み取ることができるように思います。 さて、「all in Englishでやってみなさいよ」と言われて「はいはい、いいですよ」と言える教員ばかりなら問題も少ないのですが、実際そうは行きません。というより、むしろ、そうは行かない実態があるからこそ、「授業は英語で」が明文化されたという方が正確でしょうか。このあたりにそもそも矛盾と言うか無理と言うか、素直でない事情があるわけですが、それがこの問題を余計に難しいものにしてしまっているのかもしれません。 そういった前提を踏まえて、冒頭に述べた４つの対立軸について説明します。 １．「授業は英語で」を強制することが適切か否か 「授業は英語で」という授業の作り方自体の是非はさておき、それを学習指導要領という法的性格のある文書でもって強制することを問題視するかどうか、という対立軸です。 反対論の立場としては、状況に応じて、それが効果的だと判断されるのであれば、英語で進める授業があってもよいのだけれども、個別の状況への配慮もなく全国一律に強制されることには反対、という論になります。 これについては、上の「解説」に述べられているように「必要に応じて」日本語を交えることも明示されていますので、懸念には及ばない、と考えることができるかもしれません。 しかし、上に述べたように、新学習指導要領全体のトーンが「授業は英語で」を理想とするものである以上、そこにいくらかの強制力がないとは言えません。たとえば、新学習指導要領の実施にあたって、各地で教育委員会が主導して研究・研修が進められることでしょう。そこで、たとえばある学校で研究授業をやるとなったときに、指導主事は授業者にどのような授業を求めるのでしょうか。やはり、できる限りall in Englishに近づく授業を求めることになるでしょうし、研究授業後の批評会などでも、「授業は英語で」の方針が理想として語られることでしょう。 そうすると、「必要に応じて」という一言を根拠に「その日本語は本当に必要なの？」という問いが発せられてくるでしょう。もちろん、「必要です」と言い切れるならばよいのでしょうが、往々にして、「そんな面倒くさいことを言われるのだったら、多少無理してでも英語でやっておいた方が無難だな」という消極的判断を引き出してしまうことも少なくないのではないでしょうか。 これは暗黙ながら立派な強制とも言えます。暗黙のうちのことだからこそ、余計に強力なものかもしれません。 こういったことについて、「それでも授業は英語でやるべきだ」と主張するのか、「そんな強制はごめんだ」と主張するのか、そこで対立軸が生じているように思います。 ２．「英語で行う授業」に求める内容は、「英語でできる範囲」にとどめてよいのか「日本語でできる範囲と同じかそれ以上」なのか 次に、仮に「授業は英語で」の方針を受け入れることを前提にするとして、では、その授業で扱うべき内容および到達すべき目標をどこに設定するかという問題があります。 よく言われるように、all in Englishの授業を試みようとすると、どうしても日本語で授業を運営するよりも教材の扱いが浅いレベルにとどまってしまう、とか、生徒の深い思考を導くのが困難だ、といった反論があります。 これは、従来主に日本語で運営してきた授業の内容を所与のものとして、それをそのまま英語で運営する授業でも扱うことが前提とされた論です。 この前提に立つとたしかに、日本語（母語）を媒介にしてすら読み書き聞き話したことのないような話題について英語で読み書き聞き話そうとするわけですから、難しいことになるというのは容易に想像がつくところです。 しかし、実はその前提は決して自明のものではありません。 それは、「だったら、英語で扱える範囲のことだけやればいい」という考え方もありうるからです。なにも「深い」内容にこだわらずとも、英語で運営できる範囲で生徒のコミュニケーション能力を伸ばすように授業を組み立てることができるのであれば、それで問題はないはずという考え方です。 別の角度から言うならば、「コミュニケーション能力を高めるのに、そんなに＜深い＞ことをやる必要が本当にあるの？」とでもなりましょうか。 このあたりは和訳先渡し方式の先駆者たちが問題にしていたところで、極端な言い方をすれば、日本語を媒介にしなければ扱えないような「深い」内容など教員の自己満足に過ぎず、英語によるコミュニケーション能力の育成には関係がないか、むしろ逆効果かもしれない、という問題意識です。 このどちらの立場を取るかを明確にしておかなければ、「授業は英語で」への賛成論も反対論も、お互いにかみあわない議論になってしまいます。 蛇足ですが、この対立軸を推し進めていくと、学校英語教育の目的は何か、という目的論に行き着くように思います。「コミュニケーション能力」を第一義とするのか、あるいは「英語力」なのか、「英語への興味関心」なのか、「生きる力」なのか。「コミュニケーション能力を育てるには授業は英語で行った方が良いかもしれないけど、英語力を育てるには、むしろ日本語を活用した方がいい」という議論が可能だからです。 現実問題としては学習指導要領の言うことが学校教育のルールですから、現場の教員は「コミュニケーション能力」を育てるべきだという点では一致しておかなければならないわけですが、議論はありえるのです。 ３．コミュニケーション能力育成という目的に照らして「授業は英語で」は指導原理として有効か否か では、コミュニケーション能力を育成するという目的論は承服したとして、「授業は英語で」という方針は、本当にその目的を達成するのに最も効果的なものなのであろうか、という点も問題です。 関連する話題として私が論じたこととして、 http://hb8.seikyou.ne.jp/home/amtrs/Why_Com.html があります。 一見、たしかに英語によるコミュニケーション能力を伸ばすのだから、英語で授業を行うのが合理的であるようにも思えるのですが、たとえば白畑・若林・須田（2004）『英語習得の「常識」「非常識」』（大修館書店）は次のように述べ、こういった考え方の検証が困難であることを認めています。 「ただし、検証したくても検証不可能な項目も少なからずありました。それは、例えば、「オール・イングリッシュの授業の方が効果があるのか」「ネイティブ・スピーカーに習う方が上達しやすいのか」といったものです。こういったテーマの検証は十分意義あるものですが、現実問題として、検証は大変困難になります。なぜなら、客観的に実証するには複雑な要因が入り交じり過ぎているからです。したがって、今のところ、上記の疑問に対する応えは「先行研究がないから分からない」です。」（p.x）検証が困難なのですから、「授業は英語で」という方針が正しいかどうかもわからない、というのが実情です。 教育では、必ずしも実証済みのことしか行ってはならないというものではありませんから、「授業は英語で」を実験的に実施してみることは許される範囲内のことだと思います。けれども、あくまで実験段階のことであって、学習指導要領に書き込めるほど確定した事実でもないかもしれない、ということは留意すべきです。 ひょっとすると、日本語を媒介として英語の言語活動を行ったとしても同様の成果が得られるのであれば、無理して英語だけで授業を運営する必要もなくなります。これについて、「やはり英語でやることが必要だ」と考えるかどうかで対立軸が生まれます。 ４．「授業を実際のコミュニケーションの場面とする」という方針が適切か否か 最後に、３の対立軸から派生してくるところですが、「授業を実際のコミュニケーションの場面とするため」という目的設定が適切であるか、という問題があります。 実は、授業を英語で行うかどうかということよりも、この点こそ、十分に実践と議論を重ねなければならない部分ではないかと思います。 つまり、学校英語教育における授業とは、いったいいかなる場であるべきなのか、という定義の問題です。 学習指導要領が求めるのは、授業をコミュニケーションの場としてください、ということです。これは、単に授業の一要素として言語（コミュニケーション）活動を取り入れなさい、ということではなく、むしろ、授業そのものがひとつの言語（コミュニケーション）活動だと考えなさい、ということです。 学習指導要領本体や解説ではそれほど明確には規定されていませんが、たとえば大下（2009）『コミュニカティブクラスのすすめ』（東京書籍）が「コミュニカティブクラス」と呼ぶ授業のあり方は、最も先鋭的なもののひとつでしょう。 これは、「コミュニケーション」を要素的に取り入れることを前提としてきた従来の授業観を突き抜けた新しい授業観だと言えます。 しかし、この授業観＝英語授業の定義を是としてよいかは自明のことではありません。日本のような環境で英語を学ぶ場合、あまりコミュニケーションに傾倒しても実りは少ないかもしれず、むしろ「語学」と割り切って、実際のコミュニケーションに照らせば不自然でも、外国語学習としては効果的な活動を重視するほうが良い、という考え方もあります。 学校での英語授業が何をなすべきか、その定義が議論の対立軸となるわけです。 以上、「授業は英語で行うことを基本とする」をめぐる議論について論点整理を試みました。 上のような４つの対立軸を設定して、どの対立軸でどの立場を取るのかをひとつひとつ整理しておくと、この問題がより考えやすいものになるのではないかと思っています。 |