「『実社会・実生活に生きる力』として、明確な焦点を与えられた以上、実践はそこに向けて構造的に絞られる必要がある。学校現場で、子どもたちに、『実社会・実生活』で使える力量を育てなければならない。高校入試や大学入試に合格するような力量ではない。この種の力量をもつ子どもはすでにかなりいるけれども、そのような力は大学でも産業界でも求めてはいない。本来求めている『実社会・実生活』に生きるうえで必要な力は、実はそれほど育っているようには見えない。･･･新学習指導要領は、そのような場と時間を増やせるようにしたものである。･･･現場担当者も政策担当者も、同じ目的に向かって仕事をしているのである。その目的が間違っていないと確認し合ったならば、互いに責任をなすりつけることなく、相互に補い合い助け合って、その実現に全力をあげるべきである。そうしてこそ、互いの議論が真剣なものとなり、子どもに対する責任をそれぞれが全うしたことになる。」

（安彦忠彦．2012．「実社会・実生活に生きる力を育てよう！」『指導と評価』2012年4月号．図書文化．pp.2,3）