2009.2.5. 『米国の日本語教育に学ぶ 新英語教育』 米原幸大(著) 大学教育出版(刊) 2008年 1600円
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英語教育という領域は細分化すると、たとえばESLとEFLを分け、あるいはEGPとESPを分け、あるいは小学校と中学校と高校と大学を分け、というように、「いろいろな種類の英語教育」に分けていくことができます。英語教育の研究や実践が専門的に追究されるにつれ、その細分化された領域内でそれぞれ成果が蓄積されており、現場の教員はそれらの成果からいろいろなことが学べるようになっています。 しかし、そうやって細分化・専門分化が進むと、個々の小さな領域には詳しくなっても、具体的な教室での1つの授業を組み立てるために、それらの個々の知見をどのように大きく統合していけばよいのかがわかりづらくなったり、あるいは個々の知見が具体的な教育実践のどの部分に位置づくのかという大きな視点を忘れがちになったりします。 では、英語教育を細分化するのとは逆方向に考えてみるとどうでしょうか。つまり、何を細分化したものが英語教育なのだろうか、英語教育の上位範疇は何だろうか、ということです。 そう考えてみますと、英語教育は「言語教育」の一部分と捉えることができます。 言語教育といってもいろいろですが、国語教育と日本語教育という領域は、日本語になじんだ英語教育関係者にとっては身近な領域ですし、そこでの知見は英語教育の専門家にとっても学ぶところの多いものでしょう。 私も国語教育や日本語教育のことは常々気になっていて、国語教育については、ある程度まとまって勉強した時期もあったのですが、日本語教育については手つかずの状態でした。 そういうわけで、米国において外国語としての日本語教育に携わる著者が、その知見を持って日本の英語教育への提言を行う本書は、まさに私にはうってつけだと思われました。 実際に読んでみると、授業の進め方について参考になるところもあり、また、ふだん使用しない環境で外国語を教授・学習することについての著者の認識にも共感を覚えました。 ただ、総括的な評価としては、本書の実質的内容は、残念ながら英語教育の専門家が学ぶには足らないと言わざるを得ません。私の期待が大きすぎたゆえもあるでしょうが、論考の粗さが目立ちました。 以下に、特に気になった点を指摘していくことにします。 ただし、まったく当然のことながら、次の前提はご確認ください。
(2) 全般的には批判的なことを述べさせていただきますが、本書の全てを否定するつもりはありません。部分を見れば、きわめて妥当な主張もなされていると思います。 前青森県立保健大教授の赤坂和雄氏は、毎日新聞の電子メール講義の「英語教育」の中で、その大学での日本語プログラムへの感想を、「ニューヨーク州の人口3万、田舎町の大学での日本語教育法を知った時の驚きは、ショックで今でも忘れられない」と書いておられます。「学生は大抵のことなら何の問題もなく、日本語で話せるようになっていた」とのことですが、私も赤坂氏と同様の感想を持っています。 アメリカの「田舎町の大学」の学生が高い日本語運用能力を有しているという指摘は何を意味するのでしょうか。著者が対応させている日本の現実が意味することは、「メジャーな大学の学生ですら英語がしゃべれない」=「大多数の日本人は英語がしゃべれない」、ということでしょう。これと比較すれば、「アメリカでは田舎町の大学の学生でも日本語がしゃべれる」=「アメリカでは多くの人が日本語がしゃべれる」というのが、この指摘の意味でしょうか。 私が長い期間住んでいたアメリカのミズーリ州では高校は4年間あり、高校で日本語プログラムを持っていた所は僅かながらありました。…(中略)…残念ながら、アメリカの高校も日本の“英語の紹介”的プログラムのように、“日本語の紹介”的プログラムになってしまっているケースが多かったからです。つまり、著者は、自身が経験した大学での日本語教育がアメリカの全体像ではないことを理解しているわけです。だとすれば、なおさら、様々な条件の異なるアメリカにおける一部の成功例だけを参照して日本の英語教育全般の問題点を論ずる著者の論じ方は、間違いではないにせよ、もっと慎重な姿勢でなされるべきであったと思います。 なお、著者が日本の英語教育システム全体を議論の対象としているのか、大学での英語教育に限定して議論しているのかが、実は明確には述べられていません。しかし、第1章で、「中学・高校英語教育の問題点」「大学における英語教育の問題点」「企業内英語研修プログラムの問題点」をそれぞれ別項で論じていますので、いちおう日本の英語教育システムの全体を見通しての議論であると私は判断しています。(とはいえ、p.86では「このプログラムが中学校では使えない理由です」とあり、中学校は考慮に入れていないこともにおわせます。このような対象の不明確さも、正確な議論を妨げているように思われます。) また、ウェブで検索してみると、執筆者名が明らかにされていないので不確実ではありますが、おそらく著者が書いたと思われる文章が見つかりました。そこでは、日本語母語話者にとって「最難外国語」である英語を日本の学校において全員履修にすることへの疑義が呈され、外国語を選択制とすべしという主旨の主張がなされていました。その主張どおり、日本でも英語を選択した生徒にのみ授業を行うと想定したうえでの議論であれば、本書で述べられていることも、筋が通る話ではあります。 2.日本における英語教育実践への理解不足 著者はたしかに、アメリカの大学での日本語教育に携わり、好ましい成果を挙げた実績を持っているのでしょう。しかし、その経験・知見が、日本の英語教育現場にも適用できるものであるかどうかの省察が不足しているように思われます。 たとえばp.21で、次のように述べられています。 例えば日本のオーラルコミュニケーションのプログラムにはオーラルテストがありません。アメリカの日本語教育での先生・生徒には不思議に思われると思いますが、英語のオーラルの勉強を生徒にさせていてそのためのテストがないのです。その理由は、オーラルテストとかインタビューテストとかといったものは、生徒のオーラルレベルが低過ぎてテストとして機能しないからだと私は思います。オーラルテストを施すには学生数が多過ぎると言う人もいるかも知れませんが、そういった場合はオーラルテストを個々人ではなくグループで行なえば問題はないと思います。 まず第1文ですが、厳密に論理的な言葉遣いをしているのでないことは承知のうえですが、それでもこのように言い切ってよいものか、おおいに疑問です。まず私自身は中学・高校の授業でインタビューテストなどは日常的にやってきましたし、私が知っている範囲では、自分の勤務先でも他校でも、そういったテストが行なわれることは珍しくないように思います。今の勤務先はある意味で「そりゃ当然でしょ」と言われそうな学校ですけれども、前任校のごく普通の公立高校でも、英語の学力はむしろ低い部類に入るコースにおいてですら、先輩の教員は皆、どうにか実施可能な形でオーラルテストを実施されており、「テストとして機能」していました。そういった実態をどれほど踏まえての「オーラルテストがありません」という断言なのか、と問いたいところです。 生徒に課すクラスの準備(予習)の量は、生徒が「一寸きついな」と思うくらいを目安とします。最難外国語の習得作業には、どうしても“量”と“勢い”が求められます。このタイプの外国語は難しいがゆえに生徒が覚えたことは忘れやすいのですが、覚えては忘れ、覚えては忘れの繰り返しパターンの英語プログラムでは非常にまずいわけです。 英語の学習(習得)論としては、きわめて真っ当なことを言っていると思います。しかし、では、どうすれば「一寸きついな」と思うほどの予習を生徒にやらせることができるのか、その具体的な手立ては示されていません。基本的に全員履修の中高の英語授業において、生徒がそれほど協力的でありさえすれば、そもそも本書冒頭で著者が指摘したほどの問題は生じてこないでしょう。問題の所在を取り違えていると言わざるを得ません。 Q:生徒のクラスへの準備は理想的ではありますが、これが簡単に実現するなら苦労しない、と思うのですが。 「理想と現実のギャップ」への疑問に対して、「べき」論つまり理想論で答えるという、なんともちぐはぐなQ&Aになってしまっています。「理由が分かりません」と著者は言いますが、じっさい「正直」な告白だと思います。すなわち、著者が、日本の中学・高校や大学が置かれている状況を理解しないままに「改善策」を提示しているということが、ここに露呈してしまっているわけです。 リーディングに関してのコンプリヘンションのチェックは、英語で生徒に質問し、生徒はその問いに対して英語で答える形で行ないます。習得対象言語は習得対象言語のまま理解し、リーディングの読解力クイズ的な質問をオーラルで行い、それにオーラルで答えてもらえば生徒がどの位リーディングの内容を理解しているのかが分かるからです。 一瞥して専門的認識の不足が見て取れます。 そのアーミー・メソッドを遥かに洗練させ、発展・進化させたジョーデン・メソッドが今現在もアメリカの少なからずの高校や大学で使われて大きな成果を収めてきているのですという文言も、そのままでは受け入れがたく思われます。 ジョーデン・メソッド(本書が推奨する英語指導法)を取り入れた教育課程において 落第の危険性が高いというプレッシャーが生徒に与えられているのだとすれば、その教育課程の成功は、メソッド自体の効用というよりは、生徒が不利益を回避しようとしていることによる可能性が高いと言えます。たとえば、上で論じた予習の問題も、もし生徒にそのようなプレッシャーがかかっているとすれば、生徒は放っておいても自分の利益になるように行動するでしょうから、予習を前提とした指導も、当然、成立しやすくなることでしょう。 もちろん、これはあくまで私の推測に基づく議論にすぎません。ジョーデン・メソッドの教室においては、生徒がそのようなプレッシャーを受けることはない、という現実があるのであれば、すぐに撤回します。 しかし、確認しておかねばならないのは、日本の学校は基本的に「落第させない」ことを目指すシステムだということです。落第させて、たとえば英語の成績が悪いからと退学させたり留年させたりするようにすれば、“下”を切り捨てるわけですから、たしかに英語教育プログラムとしては成果があがるでしょう。しかし、そうやって切り捨てられた生徒たちに対する処遇が十分に用意されていないとすれば、公教育のシステムとしては欠陥品です。 アメリカの外国語教育において、“下”の生徒にどのような処遇がなされているのか、詳しいことを知らないので何も言えませんが、少なくともその部分の検討なくしては、アメリカの一部で成功しているジョーデン・メソッドが、日本(の全体)でも成功するだろうという推論には賛成できません。 このように、議論があまり掘り下げられていないために、著者の主張も、けっきょく「私はこの方法でうまくいった。だから他の人もこの方法でうまくいくはずだ。」という素人的推論の域を出ないままに終わっているように思われます。ここで私が指摘したような点について、著者独自の見解があるのであれば、それを含めた議論をするべきであったと思います。 なお、議論を建設的にするために付け加えておくと、ジョーデン・メソッドというのは、日本語教育の業界では常識となっている教授法のようで、地位の確立したものであるようです。私はこの教授法については素人ですから、その内実を論ずることはできません。しかし、地位が確立しているからといって、そのまま対象言語も学習者も教育環境も違う日本の英語教育に当てはめるべきと論ずるのは、さすがに安直だろうと思います。少なくとも本書が扱う範囲においては、「アメリカの大学における日本語教育」と「日本の中・高・大・企業等における英語教育」とを比較検討し、ジョーデン・メソッドが成立する素地が備わっていることを説くべきであったと思います。その論証があって初めて、著者の主張に説得力が生まれるのではないでしょうか。 さて、以上のように本書の問題点を論じてきましたが、実際の授業やテストの進め方については参考になる部分もありますし、コミュニケーション一辺倒では効果的ではないという主張も真っ当なものだと思います。そういったプラスの側面があることは承知したうえで、私はマイナスの側面を論じてきました。 しかし、私の評価が妥当なものであるかどうかはわかりません。斬新な提案というのは、えてして既存の枠組みにとらわれた思考には否定的に映るものです。私の否定的な評価も、実は本書の提案する画期的な提案の価値を理解していないことによるものかもしれません。特に、ジョーデン・メソッドについてはきちんと勉強しなければいけないと思っています。 この書評をきっかけとして本書をお読みになる場合は、そういった可能性を含んでおいていただけるとよいかと思います。
(補足) 著者の米原幸大氏から、この書評に関してコメントをいただきました(ここでは再掲しません)。私がこれだけ否定的な書評をして決して心中穏やかではなかったと察しますが、それにも関わらず、きわめてフェアな態度でリアクションをお寄せくださったことに心より敬意と感謝を表します。 この書評はあくまで著述の内容についてのものであり、著者である米原氏個人への批判ではないことを、繰り返し述べておきます。 |